薄暗い金型工場の内部が浮かび上がる。カメラは熟練工の背後に忍び寄り、その手先を映し出す。華麗な技で仕上げられていく作品の様子に感嘆の声を漏らす――。

　映像の魅力はやはり、この臨場感といっても過言ではないだろう。もし、上記の熟練工の手さばきを説明文として一読したならば、感嘆の声も上がらないし、何よりもこの会社の技術の高さも実感できない。映像はありのままを伝えることができる。紙媒体やWEBサイトは『加工』という領域が大きな分、どうしても“綺麗に飾ってしまう”ことが多い。一方、映像も加工することができるが、自らを映し出すだけにすべてを着飾ることはできない。そこが、映像の魅力でもあり、怖さでもあるのだ。

　インターネットの普及により、誰もが手軽に情報を発信できる時代へと移行している。紙媒体しかない時代では考えられないほど、自由に情報を発信し、更新が可能だ。とはいえ、そんな便利な時代にあっても情報発信側からしてみれば、『映像』は縁遠い存在であった。制作に膨大なコストがかかるし、データ量が重いためインターネットで発信するのは無理があった。

　この課題はネットワークのブロードバンド化が解決するのだが、映像が大きく脚光を浴びるのは（善くも悪くも）米国の映像ポータルサイト「YouTube（ユーチューブ）」の存在が大きかったといえるだろう。素人が撮った映像をネットに公開し、第３者が閲覧し、楽しむ。米TIME誌の2006年「今年の発明賞」を受賞し、検索サイトGoogleの買収も決まった。サイト上でテレビ映像などまで公開されたため、著作権問題に発展するなど権利侵害の温床という見方も強いが、何よりもインターネットユーザーがここまで映像を求めていたことに驚きを隠せない。

　テレビがメディアの流通インフラの中心を担っていた時代は、『映像＝テレビ』の認識でよかった。しかし、今はインターネットという新しいチャネルが誕生し、さらにこれからは携帯電話、その先には誰も予想しえない“ユビキタス時代”が映像活用に大きな影響を与えることは間違いないだろう。そして今、ようやく誰もが映像を活用できる時代に近づきつつある。

 

 

　企業のプロモーションの視点から映像という代物を考えていきたい。とはいえ、企業にとっても映像は、最上位のプロモーションツールのひとつといえるだろう。広報と宣伝の役割の違いを抜きに考えても、映像をプロモーションや宣伝に活用するということは極めて大企業的な発想で進められていた。つまり、膨大なコストのもと、プロが制作する特別なモノだったのだ。

　「映像の制作を考えた場合、すべてをプロに頼む必要はないわけです。映像をどのように使うかによって、制作を“大工”に頼むか、“日曜大工”で済ませるか選択できるのですから」

　このように語るのは企業向けの映像制作を手掛ける株式会社いちばんの代表取締役・藤田智氏。藤田氏は、映像プロデューサーとして経済や経営をテーマにした映像作品を数多く世に送り出してきた。テレビ番組の制作も経験してきた映像制作のプロ中のプロ。そんな藤田氏は2006年6月に現在の会社を設立した。実は藤田氏、中小企業を紹介するテレビ番組（テレビ東京系「企業未来！チャレンジ21！」／2004年9月放送終了）の制作にも携わっていた。当時、約130社の取材にあたった経験が大きな強みとなっている。

　「中小企業は大企業と成り立ちから社長の考えまでまったく異なることを学びました。たとえば、中小企業の扱っているものは対企業の製品が多く、大企業は対一般消費者向けの製品が多い。実は、映像制作をする上でこれが重要なポイントになる。これを無視して、大企業の論理で中小企業の映像ツールを作ろうとするからおかしな話になるわけです」（藤田氏）

 

 

　中小企業の映像活用の現状を尋ねると「ようやくリクルーティングで使い始めたくらい」と藤田氏は答える。中小企業は総じて開発型であるため、製品やサービス、そしてリクルーティングのＰＲ戦略を持っていないケースが多い。そのためか、場当たり的に映像を作って流してしまおうと考える企業も少なくない。

　かつては15分程度の映像を制作するのに300万円くらいかかったという。今は半額程度で制作できるため、中小企業の手に届く領域に近づいている。身近になればなるほど、多くの中小企業が映像を使ったプロモーションの戦略的思考が求められる。

　「場当たり的な映像活用は逆効果になります。自社の製品に自信を持っていても、それを求める人たちに広く訴求できなければ意味がないのですから。活用の仕方を間違えると、『この会社は分かっていない』と見られてしまいますよ」（藤田氏）

　藤田氏が述べるようにWEBサイトにおける映像活用はリクルーティングを中心に様々な企業で試されている。最近では、映像を使った企業ＰＲを展開する転職情報サイトも現れた。「利用者の応募の後押しをすることもありますし、逆のケースも当然ありますね」と運営会社の営業担当者は苦笑いする。映像の怖さを実感する瞬間ともいえる。

 

 

　株式会社アクトアドベントは、社員教育、リクルート、販売促進のメディアソリューションを提供しているベンチャー企業だ。社内の会議室のプロジェクターからはある不動産会社の物件情報が映像で流されている。

「視聴者に対してライフスタイルを提案するWEBサイトです。映像を駆使することにより、説得性が増します」

このように説明してくれたのは同社代表取締役の吉澤さゆみ氏。数多くのWEBサイト構築に携わってきた吉澤氏は、2002年11月、 香港最大手テレコム会社の日本法人であるPCCW Japan（パシフィック・センチュリー・サイバーワークス・ジャパン）の営業譲渡を受け、同社を設立した。以来、WEBにおける映像活用の現場に数多く携わってきた。

　多くの企業の永遠のテーマといえるのが、“紙とWEBと映像のどれが最も効果が高いのか？”という点。その点で映像はまだまだビハインドを背負っているという。

「効果の判別が非常に難しいのが映像です。だから、企業に対して提案をする際もハッキリと効果面を提案できない。ROI（費用対効果）にシビアな中小企業にとって映像プロモーションがなかなか浸透しない一因ともいえます」

　とはいえ実は、『文字情報に比べ映像の効果は4倍』という業界の定説がある。ところが、それを証明するのが難しい。それでも吉澤氏は映像の効果について次のように述べる。

「映像は視聴者の直感に訴えるものです。だから、会社の品格などはストレートに伝わります。特に中小企業の場合、社長の理念を映像で伝えるとインパクトがあります。紙媒体やWEBサイトの情報だけでは、相手の心を動かすことは難しいでしょう」

　ならば、紙媒体やWEBサイトの情報を映像に移行すれば良いのか？　

「すべて映像に置き換えればよいという訳ではありません。紙媒体とWEBサイトの特性を見極めてメディアミックスの視点で考えなくてはなりません」

吉澤氏はこのように否定する。前出の藤田氏も次のように指摘する。

「製品やサービスの場合、カタログやチラシ、そしてWEBサイトなど、従来の販促ツールのプラスアルファの効果として映像活用を位置づけるべきです。中小企業の場合、大企業のようにたくさんの映像を制作するわけにはいきませんから」

　“紙か？　WEBか？　映像か？”という問いの答えは「何を伝えたいかを考えて順序を考える」となる。

 

 

　「映像で何を伝えるのか？」。結局のところ、ここが非常に曖昧だ。特に中小企業は映像というメディアに慣れていない。一体、どのように活用していけばよいのか？　藤田氏は次のように語る。

「貴方の会社の技術力を伝えたいのか？　それとも社風を伝えたいのか？　それによって映像を使うことの意味は大きく変わってきます。インターネットで公開すべきか、DVDなどに焼き付けて展示会などで配布するのか？　使い方もひとつではありません。まずは、自分たちの会社で映像化すべきポイントをピックアップしてみれば良いのではないでしょうか」

その上で、「まずは展示会配布用に作成してみては。その次にリクルーティング用の映像を作成する。勘違いしないで欲しいのは、2つの用途で映像を作成するとしても、コストが2倍かかるわけではない。基本となる映像を作っておけば、色々なシーンで利用できる」と補足する。

　一方、吉澤氏は「映像を使用することを目的にしてはダメ」と言い、次のように述べる。

「映像は黙っていてもリアル感を伝えてくれます。だから、込められるメッセージこそが重要です。映像化を進めていくと、自社が外部からどのように見られているのか、という立ち位置が分かってきます。その過程で会社の理念やビジョン、そして自分たちの強みを再認識できます。これこそが、中小企業の映像活用の最大の効果ともいえるかもしれません」

　身近になりつつある映像活用。ホームページがここまで普及したことを考えると、数年後は中小企業でも当たり前のように映像を使いこなしているのかもしれない。だからこそ、映像の持つ特性に触れておきたい。そして、“自社のどの部分を映像化すれば最も効果的なのか？”という客観的な視点を持つことが成功の近道となるだろう。