０７年２月１９日
複数の調査によって、テレビの接触時間が減少する一方、
インターネットの利用時間が増えている現状が明らかになっています。
テレビというメディアの地位が低くなり、
インターネットへの依存度が高まっていることは確かでしょう。
しかし、インターネット人気がテレビ人気を下げた
と考えるべきかは疑問です。
最近、ＮＨＫ、民放を問わず、不祥事が止まりません。
またゴールデンタイムはバラエティ番組のオンパレード。
どこをひねっても同じような番組ばかりです。
視聴者のテレビ離れはテレビ局自らが招いているようにも思います。
いずれにしても効力は下がってきたものの、
テレビＣＭには一定の効果があるでしょうし、
マス広告とインターネット広告、店頭プロモーションなど、
さまざまな組み合わせを考えることで、最適な戦略を取るべきと考えられます。
ブランディングが得意なマス広告と、
能動的に動いたユーザーにストレスを感じさせず情報を提供するWebサイト、
相互補完的な戦略が必要と思われます。
ヤフーは、ニュース配信サイト「Ｙａｈｏｏ！ニュース」に情報を提供する、
新聞社などのニュースサイトにネット広告を配り、広告料金も配分し始めました。
ニュースを提供する利点を訴えて配信元を増やし、
サイトの中身をさらに充実させる狙いと言います。
こうした動きは、広告の提供側から見れば、新しいサービスがどんどん増える中、
何を利用すれば良いのか選択肢がありすぎて
戦術を決めかねる状況を作りかねません。
ヤフーの昨年の広告事業売上高は約８４８億円。
一方、電通が昨年２月に予測した０６年の国内のネット広告費は約３６５０億円。
単純計算で２割強を占めますから、広告は集約されつつあるのかも知れませんし、
選択肢は分散しているのかも知れません。
注意深く行き先を見極める必要があります。
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